人生最期の「終の棲家」はどこがいい？老後の住まいの選択肢や選び方を解説

「終の棲家」選びで後悔しないために大切なこと

「終の棲家」選びで後悔しないためには、ご自身がどのような老後を過ごし、どのような最期を迎えたいかを考えることが大切です。いきなりどこに住むかを決めるのではなく、まずはご自身が望む暮らしをイメージしてみましょう。

こうした思いを整理すると、希望する住まいの条件が明確になり、ご自身に合った「終の棲家」を選びやすくなります。

アクティブシニア期

アクティブシニア期とは、一般的に趣味や仕事に意欲的で、活動的なライフスタイルを送っている時期を指します。継続した収入がある方も多く、経済的にも比較的余裕がある時期です。

アクティブシニア期の住まい選びでは、現在のライフスタイルや趣味を快適に楽しめるかどうかに加え、将来的な身体の変化も考慮した検討が重要です。

ギャップシニア期

ギャップシニア期とは、介護を必要としているわけではないものの、自立した生活に不安を感じはじめる時期です。この時期の主な収入は公的年金で、アクティブシニア期と比べて自由に使えるお金が少なくなる傾向があります。

ギャップシニア期の住まい選びは、日常生活の負担軽減や将来の介護・医療への備えがより重要です。

要介護期

要介護期は、日常生活を送るうえで家族やヘルパーなどの助けが必要となる時期です。

この時期の住まい選びでは、介護サービスが受けやすい環境か、バリアフリーに対応しているかなどが重要となります。また、家族のサポートを受ける場合には、家族が通いやすい場所にあるかどうかも大切なポイントです。

自宅に住み続ける

今の自宅に住み続ける大きなメリットは、住み慣れた家で今まで通りの生活を続けられることです。周辺環境や近隣住民とのつながりも変わらないため、環境の変化によるストレスを心配する必要がありません。

また、住み替えの費用がかからないため、経済的な負担を抑えられます。住宅ローンの返済が終わっていれば、生活費に余裕ができ、比較的ゆとりのある生活を送れるでしょう。

一方、デメリットは、自宅の設備や間取り、立地などが老後の暮らしに合わなくなる可能性がある点です。また、自宅の老朽化によって修繕費や維持費が高額になる場合もあります。

新たに戸建てやマンションを購入する

新たに戸建てやマンションを購入するメリットは、老後の生活に合った物件を選べることです。住み替えには費用がかかるものの、老後の入居人数に合わせた間取りの物件に移ると、維持費や生活費などの負担を抑えられる可能性があります。

また、徒歩圏内に公共交通機関やスーパー、病院、銀行などがそろっているエリアを選べば、より安心・快適な生活を送りやすいでしょう。

ただし、持ち家は将来にわたって暮らし続けられる安心感がある反面、初期費用の負担が大きくなります。戸建てとマンションのメリット・デメリットに関して、詳しくはこちらの記事をご覧ください。

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賃貸住宅に住み替える

持ち家から賃貸住宅に住み替える方法もあります。

賃貸住宅に住み替えるメリットは、固定資産税の支払いや住宅ローンの返済がなくなることです。また、資産価値が低下するリスクや住宅ローンの金利上昇リスクなどの家を所有するリスクから解放されます。

ただし、高齢になると収入面や健康面の不安などから、入居が難しくなる傾向があります。また、住んでいる限り家賃を支払い続けなければならない点も含めて検討しましょう。

高齢者向け住宅に入居する

一般的な持ち家や賃貸住宅以外に、高齢者向け住宅も選択肢のひとつとして挙げられます。

高齢者向け住宅は、高齢者が暮らしやすいように配慮された住宅のことで、いくつかの種類に分けられます。主な種類と特徴は以下です。

高齢者を対象としているため、一般的な賃貸住宅と比べて入居のハードルが低く、また高齢者向けの設備・サービスが充実していながら生活の自由度が高い点がメリットです。

ただし、一般的な分譲マンションや賃貸住宅と比較して、費用の負担が大きくなることがあります。

高齢者住宅の種類やメリット・デメリットに関して、詳しくは以下の記事をご覧ください。

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老人ホームなどの施設に入る

有料老人ホームや特別養護老人ホームなどの施設に入る選択肢も検討できます。

介護付き有料老人ホームは、介護サービスの提供を義務づけられた老人ホームです。住宅型有料老人ホームは生活支援サービスを提供する老人ホームで、要介護認定を受けていない方でも入居できます。

健康型有料老人ホームは自立して生活できる方が対象で、介護が必要となった場合は退去しなければなりません。

また、特別養護老人ホーム（特養）とは、介護の必要度が高い高齢者が入所対象です。

施設によって異なりますが、老人ホームには医療や介護の体制が整っており、心身の状態に応じて必要なサポートを受けられる安心感がメリットです。一方で、入所には条件があるほか、生活の自由度が低くなりやすい傾向があります。

バリアフリー設計になっているか

終の棲家を考えるうえで、設備や間取りがバリアフリー設計になっているかどうかは不可欠な要素です。

今は元気でも、高齢になるにつれて歩行が不安定になったり、介護が必要になったりする可能性があります。以下のポイントに着目し、安心して暮らせる住まいかどうかを検討しましょう。

周辺環境の利便性が高いか

ご自身が望む老後の生活スタイルに合った周辺環境かどうかも重要です。

たとえば、アクティブに外出を楽しみたいなら、駅やバス停が近くにあると便利です。普段の生活に困らないように、スーパーや薬局、銀行などへのアクセスも確認しましょう。

加えて、交通量や坂道・段差、子どもが訪れやすい立地かどうかも確認しておくと安心です。

必要な介護サービスを受けやすいか

歳を重ねるとともに介護の必要性が高まることを想定し、必要なときに介護サービスを受けやすい住まいを選ぶことが大切です。

生命保険文化センターによると、40歳～64歳の要支援・要介護認定者の割合は0.4%にとどまっていますが、80代前半になると26.2%、80代後半になると60.1%と高くなります※。

現時点で健康に不安がない方にとっては意識しにくいことですが、病院へのアクセスがよいか、訪問介護を受けられる地域かなどを確認しましょう。

※出典：生命保険文化センター「介護や支援が必要な人の割合はどれくらい？」

ご自身の予算に見合っているか

寿命が伸び、老後生活が長くなっている今、安心して暮らし続けるためには「予算に見合った住まいかどうか」の確認も欠かせません。

今の自宅に住み続ける場合も、修繕費や維持費を見積もる必要があるほか、バリアフリー化や安全対策が必要となるケースもあります。

賃貸住宅に住み替える場合には、毎月の収入から無理なく家賃を支払い続けられるかのシミュレーションが必要です。

また、高齢者向け住宅は高齢者向けのサービスが充実している分、費用が高くなることもあるため、ご自身にとって必要なサービスを見極めたうえで検討しましょう。